老後のことをあれこれ考えると気分が落ちるが、
年金、資金が少なければその範囲で生活をすればいいわけで
支出の中で一番大きい家賃を抑えればなんとかなるかもしれない。
となれば公的な家賃補助がある住宅に入るのがいいのだが、
単身者、つまりおひとり様は基本公営の住宅には申し込めないと思っていた。
（働けなかったり、収入が少なかったりとか特別な事情があれば別かもしれないが）
が、
そんなおひとり様でも条件が合えば申し込めることを知った。
・都内に継続して3年以上居住していること
・60歳以上であること
・所得が2,568,000円以下であること
60歳以上か。。。。
たぶんその時もまだ働いていると思うから、
所得が2,568,000円以下というのはどういうことなのか調べてみた。
収入ではなく「所得」というのがわかりにくい。
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| おひとり様の場合は赤枠の金額 |
サラリーマンで給与収入だけの場合は源泉徴収票のオレンジ色の枠で囲んだ金額が所得になる。
じゃあ、この所得2,568,000とは、年収にしていくらくらいなのかというと約380万円くらいだった。
都内に3年以上在住、60歳になって年収380万円以下であれば申込みできるわけだ。
ただし、申込み出来ても、抽選なので確率的に相当難しい。
それに公的な住宅なのでより収入が少なく、より住居に困っている人が優先されるし。
でも民間賃貸と同じで区部よりは市部、駅近よりは駅から遠い、新築より築年数の多い物件というように
不人気なところを狙えば望みはあるかもしれない。
公的住宅でも「事故物件」枠がある
さらに、公的住宅でも民間でいうところの「事故物件」枠もあるのでそちらに応募するという手もある。
どのようなことがあったのかはきっちり明記してある。
病死とか事故、自殺とか。。。しかも、当日発見、2日後、45日後とか。。。。
これを見て応募する気になれるかどうかわからないけど、
そこに誰かが住んで何年かたって退出すればもう事故物件ではなくなるわけで、
（全体の戸数からすれば少なくないだろうけど）知らずに住んでる場合だっているんだろうなと思う。
都営住宅に申し込める人は原則都内に住んでる人というのが条件なように、
60歳少し前にどこに住むかを決める
区や市営住宅もそこに何年以上住んでいるというのがまず第一条件になるから、
住みたい区に引っ越してすぐ応募というのは不可能なのでどこにするか考えておく必要がある。
と同時に応募して入居できる可能性は低い
働いているうちは民間賃貸には住めるだろうから、今の家賃よりも抑えていく必要もある。
民間賃貸は年齢もネックだけど、更新料、更新手数料、家賃アップがあるから、
やはり60歳を過ぎたタイミングで公的な住居に引っ越しはしなければならないと思う。
老後の生活にはお金が必須だけれど
老後の支出は家賃も痛いけど、一番にはやっぱり健康だ、
健康であれば医療費もたくさんはかからずに済む、歩ければ自分のことは自分でできる
健康でいることが重要
都営住宅の募集詳細は↓
https://www.to-kousya.or.jp/toeibosyu/teiki_5.html
